0508憲法私見

[公文俊平] 2005-09-25 18:23:43

 いよいよ再改正の時期が熟してきたかに見えるわが国の憲法について、いくつかの私見を述べてみたい。

投稿者 : 公文俊平

ネットワーク社会学

[公文俊平] 2005-04-07 19:02:23

【この原稿は、『マルチメディアブロードキャスティング』の「インターネット最前線」1998年2月に掲載されたものですhttp://www.mmbc.jp/mmbc/inter/net/980220ne-1.html 】

情報社会論の偉大な先達

 日本で、世界に先駆けて情報社会論が展開されたのは、1960年代のことだった。1963年に発表されて衝撃を与えた梅棹忠夫氏の論文、情報産業論がその嚆矢となり、60年代の後半から70年代の前半にかけて、「情報化」あるいは「情報社会」という言葉自体がまず日本語として創り出され、広く普及したことは忘れられない。北川敏男氏の総編集で、1970年代の半ばに続続と刊行された学習研究社の『講座情報社会科学』(全○○巻)は、この時代の成果の一つの集大成とでもいうべき試みだった。

投稿者 : 公文俊平

「21世紀は「共発的近代化」の時代 経済活動も競争より共働が軸に」(2005年2月2日)

[公文俊平] 2005-03-30 18:57:45

米中の軍事的対立はあるか

 今にして思うと、二十世紀の四分の三を占めた「長い戦争(ロング・ウォー)」は、「創発的近代」と「開発的近代」の戦いだったといえそうだ。つまり、民主主義と市場経済を主柱とする文明を創発させた近代化の先発国に対して、それをモデルとしつつも異なるイデオロギーを掲げて近代文明を意図的に開発しようとした後発国が、成功の余勢を駈って、先発国に軍事的あるいは経済的に挑戦した時代が、二十世紀だったのだ。

「21世紀は「共発的近代化」の時代 経済活動も競争より共働が軸に」『産経新聞/正論』(2005年2月2日)

投稿者 : 公文俊平

Hands off the ‘netizen’ quest

[公文俊平] 2004-11-19 16:24:32

Today's industrial society enables people to pursue private profits in a diverse way. The results have been amazing. Economic activity has expanded over the years, and people's micro-economic activism has helped create a desirable macro-economic social order.

Japan Times, 8 November 2004, the auther added modifications slightly.)

投稿者 : 公文俊平

「「競争」は正しいのか」(2004年11月1日)

[公文俊平] 2004-11-01 15:33:46

 談合の悪いところは、それが発注者である国や自治体の、ひいては国民や住民の利益に反する結果をもたらす「反競争的行為」だという点にあるといわれる。しかし、「競争」とはどのような行為なのだろうか?

「「競争」は正しいのか」『神奈川新聞』(2004年11月1日)

投稿者 : 公文俊平

「知の自由を高らかに掲げよ」(2004年10月30日)

[公文俊平] 2004-10-30 12:27:54

今日の産業社会は、人びとに私的な利益の分散的な追求の権利を認めたところから生まれた。その結果は驚くべきものだった。人びとのミクロのアクティビズムが、マクロの望ましい社会秩序を「創発」させたのである。

''「知の自由を高らかに掲げよ」『産経新聞/正論』(2004年10月30日)''

投稿者 : 公文俊平

主著一覧

[公文俊平] 2004-09-09 12:56:34
『情報文明論』NTT出版、1994
『ネティズンの時代』(編著) NTT出版、1996
『2005年日本浮上』(編著) NTT出版、1998
『文明の進化と情報化』NTT出版、2001

(公文俊平、『情報社会学序説―ラストモダンの時代を生きる』、NTT 出版、2004 年)
(NTT出版のページ)
投稿者 : 公文俊平

略歴

[公文俊平] 2004-09-09 12:45:34
  • 1957 東京大学経済学部卒 経済学士取得
  • 1959 東京大学大学院社会科学研究科理論経済学専門課程修士修了
  • 1968 Ph.D. 取得(インディアナ大学経済学部大学院)
  • 1967 東京大学教養学部助教授
  • 1967 カナダ・カールトン大学客員助教授・客員準教授
  • 1971 経済企画庁客員研究官
  • 1978 東京大学教養学部教授
  • 1988 米国・ワシントン大学客員研究教授
  • 1990 学校法人国際大学教授
  • 1993 国際大学グローバル・コミュニケーション・センター所長
  • 2004 多摩大学情報社会学研究所所長・多摩大学教授
投稿者 : 公文俊平
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